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2020-04

糖質制限ダイエット

 本年も残す所あと2週間となりました。年の瀬の慌ただしい時間をお過ごしのことと思います。皆さま一人一人にとっては、2016年はどんな年だったでしょうか?
 2016年は、申し上げるまでもなくBrexitにアメリカ大統領選と歴史に残る大きな変曲点でした。時代の変化の速さをまざまざと見せつけられました。民主主義自由経済のもと、時代の変化についていける人といけない人の格差が広がり、過去の資産を継承しているだけでは、過去と同じことをしているだけでは生き延びることができないことが顕著に表れてしまいました。Dトランプを後押ししたのも、キッシンジャー元国務長官という黒幕が操ってはいるものの、かつて中流で今は時代に取り残された白人男性層を中心として「かつての強いアメリカ」復活を望む声でした。ヒラリー・クリントンにとっては、この層に寄り添う配慮が少しあればまた結果は変わっていたのかも知れません。
 実質的に世界最大の社会主義国である日本も、国家が舵取りして社会主義を続けるのか、国民一人一人に生き抜けるだけのスキルを身に着けるよう環境を整えるのか、問われ続けています。老子が言ったと言われている故事にあるように、「人に魚を与えると1日で食べてしまう。しかし人に釣りを教えれば生涯食べていく事が出来る」『授人以魚 不如授人以漁』にも通じています。もう、2000年以上も状況は変わっていないといえば変わっていないのですが、21世紀は全ての変化速度が一気に加速化されたために、一年一年と強いプレッシャーで問いただされているように感じます。

 最近、「糖質制限ダイエット」の文字を見かけることが多くなりました。ライザップも、食制限をダイエットの柱の一つに置いています。ラーメン好きはたまらず「麺抜き」をリクエストするようになり、ラーメン屋さんの方も「麺抜き」をメニュー化する潮流が生まれました。業界3位に転落したローソンは、小麦の外皮(ブラン)を使うことで糖質を大幅に抑えた「ブランパン」で、ファミマ+サンクス連合に抜き返しを狙っています。驚異のリピート率45.3%(2015年頃のデータのようです)を誇り、顧客の囲い込みに貢献しています。
 WHOもごく最近、10月11日に「糖分が多い清涼飲料水に20%異常の課税をすれば、肥満や生活習慣病を減らせる」とのレポートを報告し、世界へ呼びかけました。この事に我が国では一般市民は大して反応はないのかもしれませんが、食品メーカーへのインパクトは大きく、糖質制限食品ブームに拍車がかかった感もあります。
 WHOによると、世界で糖尿病の患者数は1980年に1億800万人だったが、2014年には4億2200万人、と倍以上に増えているらしい。その上で、糖分入り飲料が肥満や糖尿病に苦しむ人々を増やしている要因と報告書の中でも指摘しています。糖分が多い清涼飲料水への課税については、既にメキシコ、フランス、ハンガリーなどで導入されており、イギリスやフィリピン、それに南アフリカも導入を検討しているところのようです。WHOは、「すでにメキシコでは、糖分の多い飲料に10%課税することにより、消費を6パーセント減少させた」と指摘していますが、効果は一時的でまた消費も回復しているようです。一方、アメリカの清涼飲料水メーカー等は、当然ながら「健康対策としての課税について「根拠のない差別的な課税」」だとして、反対運動を繰り広げる訳ですが、世間の注目を集めておいて新たな商品開発を目指しているのでしょう。
 またまた余談ですが、実は我が国でも大正15年(1926年)に清涼飲料税が新設された歴史があります。その時の清涼飲料税の対象となる清涼飲料水は、「炭酸ガスを含んでいること」が条件でした。その背景としては、当時のサイダー類の消費拡大が挙げられます。当時のサイダー類(サイダー、シトロン、ジンジャエールetc)は、高級嗜好品と考えられたためだったようです。


# 現代人の肥満率
 アメリカでも、小学校の近くにマクドナルドがあると肥満率が高まるというデータもあるように、ジャンクフード店や食品会社が売り上げを増やそうと虎視眈々と狙っている「誘惑の多い」環境に我々はさらされています。
 厚生労働省が毎年行っている国民健康・栄養調査の2010年報告書によると、女性では低所得層の方が肥満者の割合が顕著に高くなっています(図)。カロリー制限の意識、実行力、それとアンバランスな食事といったところが原因に挙げられるのでしょう。この報告書では、低所得層の方が、朝食を抜く、野菜摂取量が少なく、運動習慣もなく、喫煙率も高い、といった傾向がデータに現れています。
 このデータでみても、男性は3人に1人、女性は5人に1人はBMI25以上の肥満に該当しているようです。また、運動習慣のない人は、3人に2人にも上るのが、現代の市民生活の姿なのです。
肥満人口率

# では、何故肥満率が高まったのでしょうか?
 生産性の向上により、世の中にあふれる食品の種類も量も増えた要因もあるでしょう。食べ物の価格低下も大きく影響しているでしょう、フランス革命時代1日の労働の対価はフランスパン1本でした(今の価格なら300円?!)。肉体労働を機械に取って代わられ、知的労働にシフトしたこともあるでしょう。こうして、動くことが少なくなり、食糧は安価で大量に入手できる時代になったのです。
 ここでは、職業別カロリー消費のデータを参照してみましょう。イギリスのデータなので、分類・切り口も我が国とはやや異なる面があります。

(表)職業別カロリー消費量ランキングです(カッコ内は1時間の消費カロリー)。
1位 林業 (1088キロカロリー)
2位 プロのダイバー (748キロカロリー)
3位 消防士 (748キロカロリー)
4位 トラックドライバー (374キロカロリー)
5位 馬のグルーミング (340キロカロリー)
6位 建設業、道路建設 (340キロカロリー)
7位 工作機械、パンチプレス操作 (272キロカロリー)
8位 ダンサー (258キロカロリー)
9位 果樹経営、果物収穫 (238キロカロリー)
10位 体育教師、スポーツインストラクター(204キロカロリー)
11位 マッサージ師 (204キロカロリー)
12位 立ち仕事全般 (170キロカロリー)
13位 大工 (170キロカロリー)
14位 清掃などの中労働 (136キロカロリー)
15位 トイレ掃除などの軽労働 (102キロカロリー)
16位 バーテンダー (88キロカロリー)
17位 洋服仕立て業 (68キロカロリー)
18位 農業、家畜の飼育などの軽労働 (68キロカロリー)
19位 工事現場の交通整理 (68キロカロリー)
20位 タイピスト (34キロカロリー)

参考: Are you burning calories at work? How typists use just 34 per hour – but massage therapists burn SIX TIMES as much

 このデータをみてみると、事務作業は、肉体労働に比べて、消費カロリーは、1/5~1/10 であることが解ります。考える作業でも脳はかなりの大食漢なのですが、1時間当たり40~50kcal もあれば知的作業は十分できるようです。脳は体重の約2%を占めるに過ぎないにもかかわらず、体が消費している全エネルギーの約20%を消費していること、その約80%が、(脳の)休息時に行われている神経活動、Default Mode Network (DMN)によって消費されていることは、本年10月25日のblog 「脳の集中力も疲れも、瞑想も、扁桃体が鍵を握っている」でもディスカッション致しました。

# では、どのくらい糖質を摂取するのが良いのでしょうか?
 脳は基本的にブドウ糖しかエネルギー源として受け付けません、贅沢にできています。例外として、ケトン体を燃やさざるを得ない糖尿病の人や、脂肪分に偏った食事習慣をもつエスキモー等では、脳もケトン体を燃やしてエネルギーを得ています。
 肝臓と筋肉のグリコーゲンを消費し尽くすと、ブドウ糖の供給減が枯渇するので低血糖になり、思考能力も低下してしまいます。
 またまた余談ですが、マラソンでは約35km 付近でグリコーゲンを使い果たし自分の身体を食べながら(筋肉を取り崩しながら)走るためのエネルギーを得ています。「ランナーズハイ」が顕著になるのもこのタイミングです。脳内麻薬(モルヒネ受容体の本来のリガンド)であるβエンドルフィンの分泌が高まり多幸感を感じる訳ですが、低血糖により脳が障害受けないように自衛するためのメカニズムとしても働いているようです。フルマラソンを35kmにルールを変更すると、これまでとは全く異なる身体能力で争われる競技に変わることでしょう。
 血糖を維持し、脳に必要なエネルギー源を供給する為には、一食当たりの糖質 20~40 gr、一日量 70~130 gr にコントロールするのが良いようです。最初に一騎に糖質減量して、効果を実感して、やる気をだしてから、少し緩めて維持するのが、賢いやり方と思います。糖質ダイエットだけではありませんが、やはり「効果を実感できる」ことは習慣維持にとって、とても重要な要素です。
 一日130gr とすると、糖分による摂取エネルギーは 4.2kcal/gr x 130 gr = 546 kcal になります。一日に必要な 2000kcl の内、脳が消費するといわれている20% 400kcal に比較して、良い対応になっているように思います。脳以外でも、糖質/ブドウ糖を消費しますので。

# では、いったい我々はどの程度カロリー摂取しているのでしょうか?
 元来、必要な摂取量は、我々で2000kcal ~ 2200kcal 程度でしょう。国、人種、性別、職業によっても異なってきます。
 FAOSTATのデータ(2014年8月11日更新)によると、現代の日本人の摂取量が約2,695kcal となっています。Food and Agriculture Organization による世界の食料・農林水産業に関するオンライン統計データベースです。欧米人だと、3500kcal 前後も摂取しています。国別1位は、オーストリアの3,785kcal でした。数字だけではイメージしにくいでしょうから、こちらをご参照ください。

一日のカロリー摂取量を大比較!世界のみんなは一日何カロリー食べてるの?

 この写真でみても解るように、我々でも油断して3食満腹にしているとすぐに4,000kcal に達してしまうのです。こうして必要量よりも過剰のカロリー量を摂取しているのが実態です。その結果、厚生労働省の「2012年国民健康・栄養調査結果」のデータでは、糖尿病が強く疑われる人 950万人、糖尿予備軍 2050万人、同省の「患者調査」で糖尿病とラベルされた人が316万人と、糖尿病患者がどんどん増え続けています。もはや成人男女の5人に1人が予備軍です。どこまでが「予備軍」と定義するかによって、データは変わってきますが、中年以上になるともう2人に1人になるのではないでしょうか? 医療費削減に向けて、対策が求められます。

# 最後に、ダイエットで欠かせない運動について
 摂取カロリー数を減量した時にも、身体はまず体内の糖質から消費しようとします。その次にアミノ酸(筋肉を分解します)、そして最後に脂肪の順です。ダイエットしてじっとしていると、筋肉が減っていくという事態に陥るのです。50歳を超えると、この傾向が顕著に現れます。筋肉量が減少するのですが、脂肪は減らない為、外見上は大して変化はなく、でも体重が落ちてゆきます。痩せたといって喜んでいると、筋肉がなくなっているのです、その結果基礎代謝も落ちて更に脂肪が燃えにくい状態になってゆきます。
 皆さまも、体重を減らそうとするときは、運動しましょう。脂肪は、運動を始めて20分ごろから燃え始めます。そのように代謝のスイッチが順にONになってゆきます。Warming up を15~20分程度やってから、脂肪を燃やせる体勢を整えてから、運動強度を上げると脂肪を効率よく燃やせます。スポーツジムのスタジオ・プログラムも、まずこのようにデザインされているのです。
 運動できなくても、筋肉に等長緊張が掛かるように手足に力をこめる習慣が役に立ちます。

今回のテーマは如何でしたでしょうか?
あちこちで話題に上るものの、なかなか実行できる決心がつかない、習慣が変えられない領域と思います。今回のディスカッションが少しでもお役に立てれば幸いです。
最後まで、お読み頂き有難うございます。
慌ただしくも、楽しいクリスマス&年の瀬になりますように、お祈り申し上げます。




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西洋医学 vs 東洋医学の考え方

 皆さま、いつも本ブログをご訪問頂き、誠に有難うございます。
 クリスマスのオーナメントもピークを迎え、街のあちこちには新年の飾りから、年の瀬・正月を彩る保存食材など年の瀬を感じさせる品々が並ぶようになって参りました。皆さまも慌ただしい時間をお過ごしのことと思います。
 今回は、「KKロングセラーズ 空腹療法 石原結寛」にきっかけを得て、「自然治癒力を高める」東洋医学の発想について考えてみたいと思います。Dr石原結寛は、これから出てくる「血液の汚れ」と「低体温」を万病の元と重視しておられ、自然治癒力を低下させるものと捉えておられます。その結果、自然治癒力を引出そうという発想で、空腹療法を提言しておられます。
 アンデス原産のトマトが、乾燥した土壌を維持することで、少しでも水分を吸収しようと「ひげ根」を伸ばし、美味しくなる、とその能力を120% 引き出す栽培方法を進めるのとどこか似ていますね。
 
 西洋医学は、約400年の歴史を持ち、解剖学から端を発しています。戦争、感染症の流行が起こるたびに医療は進歩していきました。解剖による研究で、外傷や感染症を治す医療であるため、外からの原因には強く人間の内側から起こってくるものの理解には弱いといった特性をもっています。
 これに対して、そこまで科学が成熟していなかった太古の時代から始まった経験の実学である東洋医学は、西洋医学は外傷・外科手術に強いのに対し、人間の内部環境を整える対応に強いようです。
東洋医学では、「万病一元、瘀血(血液の汚れ)から生ず」と考えます。例えば、発疹は血液を浄化する反応であり、炎症は老廃物の燃焼処理と理解されます。動脈硬化や高血圧も、汚れた血液を血管の中で沈着させる浄血反応の結果である、ととらえます。ガンでさえも汚れ血の液の「浄化装置」であると理論付けられています。
つまりは、「血液を汚さない」生活習慣を心掛けることが、病気の予防に繋がるという理解にも繋がるのですが、しかして現代人の生活では血液を汚す生活習慣を実行している人が圧倒的に多いようです。その結果、昭和47年ごろには約3万人だった糖尿病患者は高度成長期に一気に増加し、40年後の平成24年では約700万人にまで急増しています。勿論、疾患の認知度が高まったことも、患者増加の重要な要因でしょう。 糖尿病予備軍は、2,000万人にも上るようです。厚生労働省「平成26年患者調査の概況」で生活習慣病のデータを確認すると、糖尿病の患者数 950万人、年間医療費 1兆2,076億円、高血圧症は患者数 1010万人、年間医療費が1兆8,890億円、高脂血症が患者数 206万人となっています。現在の高校生の4割~5割が生活習慣予備軍、とも指摘されています。

一方で、西洋医学における分析概念では、血液を浄化する生体の自然治癒力を「病気」と位置付けており、その反応を抑え、切除し、焼きとるという「治療」を行ってきました。こうした治療は、東洋医学の概念からすれば「逆療法」であり、一時的な症状改善を期待する「対症療法」に過ぎず、自然治癒力を低下させてしまい、むしろ血液を汚してしまう結果になる、とも考える事ができるでしょう。
 我が国にオランダ由来の西洋医学が紹介されたのは明治維新の直前、それまでは東洋医学の考え方で病気、体調不良に向き合っていました。考えてみると、昔の病気はその多くが「感染症」でした。これに対して現代の医学では、抗生物質の発見によってこれまで制御不能・自然治癒力任せのところが、制圧可能と世界が一変しました。この新しい条件のため、現代社会で患者数が最大な疾患は、生活習慣病です。メタボリック症候群患者とその予備軍では免疫力も低下しますので、癌もその結果の一つとしてとらえることもできます。ガン細胞は、毎日数百という数が、あなたの身体でも私の身体の中にも、癌関連遺伝子の突然変異体として発生しています。しかし、これが増えていかないのは、免疫細胞によって除去されているからで、この自然免疫力が低下すると最初の癌細胞を拿捕できなくなって増殖を許してしまうのです。
 感染症においては、病原菌(細菌、ウィルス、カビetc)との戦いの結果は、どっちが強いかで相対的に決まってしまいます。「自然治癒力」を高めても力及ばない、対処不能の事もある、東洋医学の一番弱い領域だったのです。

 東洋医学では目の前にいる患者さんのもっている症状を、(患者さんの)治癒能力を高めて改善することがターゲットになります。普段の診療においても、患者さんが「薬はできるだけ飲みたくない」とおっしゃられるのは、こういった違いを言葉で表現できなくとも直感的に感じておられるのかも知れません。
 しかし、この「治癒能力を高めて改善する」概念そのものがブラックボックスであるため、明治以降の歴史の中で東洋医学は西洋医学の後塵を拝してきました。何か昔の非科学的とも思える表現で、人間の体と状態を理解して、薬物療法の体系を作りあげているように見られていました。今のデータ・根拠を重視する EBM、Evidence-based Medicine の時代に評価されないのです。「治癒力」をどのような指標で表現するのか、我々の智恵がまだ及んでいないところに原因があります。ここの「治癒力」を表現できるパラメータが見えてくると、西洋医学と東洋医学の手法の協業も進み、治療学にも新しい時代が訪れるように感じます。
 実は、現代医学の薬物療法も、最終的には身体の「自然治癒力」頼みなのです。つまり、今の薬物療法は、悪い所があってバランスを崩していたら、薬によって反対側も下げてバランスを取る、症状(身体の反応)を緩和して、患者には少しなりと楽に感じてもらい、その間に身体の「自然治癒力」を期待する、というプロセスなのです。薬が、医者が「患者を治す」のではなく、症状を緩和している間に、患者に自然に治って頂く、その足をひっぱっている要因を少しなりとも緩和しているのです。薬や医者が病気を治しているのではないのが実態なのですが、現実には「よくなったでしょう」とドヤ顔している不謹慎な医者が結構多いと思いますが。。。

今回のテーマは如何だったでしょうか?
いつか、「東洋医学のアプローチ」を新しい指標で評価できる時代がくるといいですね。課題の整理だけで、解決にはちょっとギャップが大きいという内容で、ちょっと不完全燃焼のように感じられたら申し訳ございません。

最後までお読み頂き、感謝申し上げます。
皆さまに少しでも役に立っていれば良いのですが。
もう、冬至も目の前です。冷え込みも厳しい中、お風邪など召されないよう、乾燥にはくれぐれもご注意ください。ウィルスは湿度<40%で飛散します。




医療の2025年問題は、日本文化のパラダイムシフトを要求している

皆さんは医療の2025年問題というのをご存じでしょうか?

 2025年問題は、団塊の世代が後期高齢者75歳に達するタイミングで、医療費が跳ね上がることが予想されるわけです。日本人は、一生の医療費の半分を70歳以降で使います。厚生労働省が発表しているデータによると、日本人が一生涯で支払う医療費の総額は2,300万円となっています。その内訳は、70歳未満と70歳以上の医療費を見ると、おおよそ50%ずつになっています

生涯医療費

厚生労働省「平成25年度 年齢階級別一人あたり医療費」のデータによる

 少し脱線しますが、東京オリンピック後の10年は、20世紀のインフラが音をたてて崩れ落ちる10年になりそうです。新しいスタンダード、プラットフォームの構築が急がれます。例えば、NTTの2025年問題は、電話網(PSTN)の要となる交換機はすでに製造が停止されており、現存機器の寿命は長くてもあと10年という問題です。この「2025年問題」を避けるため、NTT はPSTNをIP(インターネットプロトコル)網に移行する構想を進めています。もちろん地上電話が必要か、ニーズが問われています。
 こういった場合には、新しいプラットフォームは「過去の延長線上」には存在しないものです。常識的な発想では問題解決につながらず、まったく新しい構想が求められるのが普通です。

# CureからCareへ、治療から予防へ
 医療費削減に向けて、これまでも「治療から予防へ」とパラダイムシフトを進めていました。我が国は「国民皆保険」制度を運用していますので、大病院に行くのも、町のクリニックにかかるのも、患者/国民が自由に選択している状況です。コストも基本的に同じです。アメリカは、民間保険会社が健康保険も運営しているために、入っている保険の種類/保険料によって、かかれる病院も決まっています。保健でカバーされない治療も出ています。医療側からみると、自分のスキルが保険会社に査定され、受け取る報酬が変わってきます。また、UKに代表されるヨーロッパの国々は、薄く政府管掌保健でカバーされており、受けられる医療が限定されています。それ以上、カバーされていない薬剤(一般的に高価な新薬)・医療費に関しては自費にするか、保険会社と契約して対応することとなります。
 お蔭で、専門家志向の強い日本人は、自分で判断して、その専門家を受診するという選択をされる方がとても多いと思います。医療以外でも、Specialist を高く評価し、Generalist は評価が低いという文化です。総合診療科という科もできましたが、医師側は幅広い知識と経験を求められ、自己研鑽も大変なのにもかかわらず、患者さんからは評価されず、「目途がついたら、専門の先生に回してほしい」と感謝されない言葉が返ってくることもしばしばのようです。
 こういった医療が安価に手軽に受けられる環境も手伝って、病気も重くなってから医者にかかればいい、という文化が変わることなく継続しているようにも思います。実際は、予防ができないからこそ、手軽に医療を受けられる福祉医療体制が採用されていると考えてもよりでしょう。

# 日本人は予防ができない国民性
 こういった背景から、日本人は疾患も進んで治療が避けられないという状態になってから、受診することが多いように思います。まだ症状の軽い内に対処していると、軽い対応で済んでいたにも関わらず、我慢する/放置する、「自分だけは大丈夫」という根拠のない自信に頼ってしまい、結果的に治療に手間と時間がかかってしまう場合が多いようです。
 こういう国民性から、なかなか「予防」が進んでいないのが現状です。健診の受診率をみても、会社は規制により100%のはずですが、国民健診だと50~60%台に下がり、がん検診に至っては、30%前後です。自身の健康を自分で管理できてなかったり、「自分だけは大丈夫」と考えてしまうのです。
 元来、農耕民族である日本人の辞書には、「リスク管理」という言葉が見当たりません。狩猟民族に比べて、農耕民族の方が生活も安定するという意味では、進化した文明です。しかし、risk management においては諸外国に比べレベルが低く、相変わらず情報漏えいやハッキングの被害が後を絶ちません。狩猟民族は、毎日安定して獲物を手に入れることができないため、必然的に「ぼうず」の日々が続いた時の対策をしておかねばならず、risk management のスキルも狩猟のスキルと同じ程度に重要視されています。
 農耕民族の場合、耕作量は見積もる必要がありますが、それ以上はリスク管理する必要がありません。こういった文化的背景から、飢饉にみられるように、日本人のリスク対策は「じっと耐え忍ぶ」ことです。

# 医者も弁護士も、危機に陥った時だけに必要とされる職業
 こういった、予防・リスク管理の時代に進むにも、大きな価値転換が求められることは理解できると思います。その上に、もう一つ壁があります。それば、医者・弁護士といった仕事が「ピンチの時だけ必要とされる」職業であって、毎日の日常生活の中で役割が求められていない、社会生活のプロセスから弾きだされている点です。
 医者も弁護士も、市民が危機に陥っている時に救いの手(?)を差し伸べることで、自らの付加価値を維持している側面もあります。日常生活に関わり、予防に尽力すること、体調の維持に力を貸すと、付加価値が下がる可能性もあるということです。
 実際、彼らは日常生活に関わらないが故に、患者・市民との交渉が苦手です。自分の言い値でできる商売しかしたことがありません、というかそれしかできないのです。実際の場面として、例えば高血圧症や糖尿病のような、痛くも・かゆくもない生活習慣病を想定してみましょう。患者さん相手に「検査の数値が悪くなっています、○○してください」と指示・命令を出します。患者さんは神妙に「ハイ」と言いますが、実際にはそんな命令に従ってはくれません。「自分だけはなんとかなる。大丈夫」という文化圏に生きているからで、医者の方が患者に行動を起こさせるだけのスキルを持っていないからです。
 これからの「治療から予防」のパラダイムシフトの時代、医者は市民生活の中に入っていって、彼らを理解し受け入れ、彼らに行動を起こさせるるだけのヒューマン・スキルを身につけてゆかねばならないのです。予防が機能すると、医療費が削減されるだけ、医師や医療関係者の収入も削減される結果になります。

 こうしてみてきたように、「治療から予防へ」とパラダイムシフトを進めるには、皆保健制度を見直すだけに留まらず、日本文化に「リスク管理」の概念を定着させ、医師や医療関係者にもヒューマン・スキルを身につけてもらい、常時社会生活に組み込まれる業種に変わっていってもらう必要があります。
 誰が見ても、市民にも医師にもパラダイムシフトが必要、とかなりハードルが高いと理解できます。
 一つ光明があるとすると、これから医療の世界にも急速にロボットとAIが導入されることでしょう。手術も含めて、現在のSpecialist の世界のは、ロボットとAIに置き換えらると考えられます。生身の医師が生き残れるスペースというと、この市民の日常生活に関わるヒューメインなアプローチになっていく可能性が高いでしょう。ロボットとAIによるドライブが、お尻に火をつけてくれるのではないかと、密かに期待しているのです。



外からのフィードバックには真摯に耳を傾けたい

 先週は、Bio TECH (国際バイオテクノロジー展/技術会議)の週でした。25日(水)~27日(金)の3日間、東京ビッグサイトで開催されていました。
 国際バイオテクノロジー展/技術会議は、世界中のライフサイエンス研究機器メーカーや試薬メーカー、バイオベンチャー、研究機関、国・自治体が、先端バイオ技術を一堂に出展。製品・技術の導入を目的に来場する研究者と出展社との間で、技術相談や商談が活発に行われる「アジア最大のバイオ展」という位置づけということです。
今年、残った印象は、スケールが縮小されたこと、参加者が少なかったこと、それに海外からの出展が少なかったことの3点と、他業界の同様のイベントに比べても少し寂しい状況でした。来場者数は、公式発表では各日約6400、5300、4100人と期間の合計15,800人ということでしたが、同じリードジャパンの主催しているフォ二クス/ファインテック/フィルムテック展などは3日間の総来場者数63,500人と活況に雲泥の差があることは明らかでした。
今年のBioTECH 会場の様子
会場セミナーの風景

 秋のバイオジャパンも、海外からの参加、主としてアウトソーシング受託企業ですが、が年々少なくなってきています。また、欧米の高付加価値提供をビジネスにしているようなベンダーが目に見えて少なくなってきており、アジアの低コストを売りにしている受託企業ばかりになってきている傾向にあります。
 今回のBio TECHの出展者一覧を見ても、機械屋さんが多いこと、ベンチャーではなくアカデミアからの研究発表(?)がかなりのスペースを取っていることが理解できます。
出展者一覧
 このblog にお越し頂いた皆さんならもうピンとこられているように、国内の製薬企業やバイオベンチャーのポジションが毎年落ちてきていることを肌感覚で気付かされます。
 また、今後国内製薬企業のR&Dも海外に出て行く前兆のようにも感じられます。

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 さて、会の中身に話しを移しましょう。
 シンポジウムのプログラムがHPに公開されていますが、治療薬も従来の低分子化合物からバイオ医薬品に趨勢が移ってきましたが、取組みの遅れていたワクチンや、我が国の強みでもある(という割に規制改革が進んでいませんが)再生医療に軸足がシフトしてきていることが伺えます。
BioTech2012 セミナープログラム
 他には、今話題となっている個別化医療・コンパニオン診断薬(遺伝情報を利用して薬剤の有効性を判断します)、更には今後注目されてゆくであろうエピゲノム(後天的な遺伝子/核酸の修飾)や核酸医療へのアプローチも取り上げられていましたが、後者はアカデミアからの研究発表でビジネスの香りが漂ってこないのがちょっと寂しいところです。

 では、一体市場ニーズはどのように考えられているかを見てみることにしましょう。
 IMSによる2015年市場予測では、医療用医薬品市場規模を$1兆1,000億(約88兆円)、特に中国やブラジルなど17か国による「医薬品新興市場」の急成長が、世界市場をけん引すると評価されていました。領域別では、がん市場は15年に世界で750~800億ドル規模(成長率=以下同、5~8%)となり引き続きトップを維持。2位は糖尿病治療薬で同430~480億ドル(4~7%)となり、患者増と新規経口薬の採用増が成長に寄与すると分析した。3位は喘息・COPD治療薬で同410~460億ドル(2~5%)とした。一方、リピトールなどの脂質調整剤は4位で、10年の370億ドルから15年に310億ドル規模まで市場は縮小し、2~5%のマイナス成長と分析していました。
 また、PWC, Price Waterhouse Cooperによる2020年展望では、医薬品の世界市場規模を$1.3兆(約100億円)、新興国の経済成長によりBRICs(+メキシコ、インドネシア、トルコ)諸国の占める割合は19%、中国が世界2 or 3 位の市場に成長すると予測しています。現在の国別市場規模は、1位アメリカ、2位日本、3位ドイツとなっていますが、その中に中国が台頭してくると予想されていました。
ファーマ2020:ビジョン 岐路に立つ医薬品業界

 がん市場は市場規模も大きく、バイオ医薬品及びワクチン(がんワクチン)の有望な領域でもありますので、企業としては今後も力を入れて行く分野となるのでしょう。その一方、市場規模拡大ということは、国家予算に対する医療費負担の増大とイコールですので、医療費削減圧力が掛った時にどのような戦略に出るかを準備しておく必要があると考えられます。前述の「PWCによる2020年展望」でも、患者/市民個々人によるセルフケアや、プライマリケアがより重要度を増す、という論調でしたが、全く同意見です。
PWCの white paper の図が、「セルフケアが強調される」ことを感覚的に良く伝えています。

新しい画像

 現実的には、欧米の先進国のような教養もあり自己判断する意識の高い市民では機能すると思いますが、我が国のように主体的判断を避ける国民や新興国においてはこのビジネスモデルが機能するまでにはまだ数十年かかるように思います。

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 市場ニーズについて考えましたので、次に我が国の政府の方向性と比べてみましょう。昨年8月に閣議決定された「第四期科学技術基本計画」(内閣府、リーダー野田首相)においても、「震災復興」、「グリーンイノベーション」と並んで「ライフイノベーションの推進」が重要課題に取り上げられています。施策として革新的な予防法の開発/新しい早期診断法の開発/安全で有効性の高い治療の実現/高齢者、障害者、患者の生活の質(QOL)の向上を取組むべき施策と定めています。同じく内閣府の「医療イノベーション会議」(「新成長戦略実現会議の開催について」(平成22年9月7日閣議決定)に基づき、実用化に向けた医療研究開発の推進を始め、医療分野における新成長戦略に関連する事項の実現に向けた取組み)においても、再生医療が取組んでゆくべき課題として強調されています。
 予算を各省庁で具体化しておりますが、経産省の「技術戦略マップ:6.健康安心プログラム」をみても、目指すところは「健康寿命の延伸」「QOLの向上」「新規産業の創出」とはなっていても、現実の予算配分はアカデミアの発想で将来のビジネス展望が描かれてはいないと感じます。
「技術戦略マップ(Strategic Technology Roadmap)」より

 結局は、産業界・アカデミア・政府方針のコミュニケーションがとれているとは言えない状況で、産業界からはリーダーを輩出することができず、アカデミアはサイエンスに向いた発想で進めていて、多額の研究費は税金(どちらかというと国債という将来からの借金)で賄われているにも拘わらず国民は何も言わない、というのが現状ではないでしょうか。アメリカでは、政策決定にシンクタンクが機能しています。シンクタンクのコンサルタントは産業界をリタイアした実力者も多く、企業が社会をリードしてゆく形になっています。

 我が国の製薬企業をみても、研究開発ではアカデミアの先生方に頭が上がらず、マーケティングでは顧客でもある臨床の先生方に頭が上がらず、という状況を長年続けてきています。グローバル企業やアカデミアにも対等以上に伍する人材育成を怠ってきた結果ともいえるでしょうし、利益至上主義に徹してきた姿とも言えるでしょう。我が国は、Pure Science/Basic Science が社会でも尊敬されており、Applied Scienceは邪道(大学の先生方が主張しつづけてきたため)と考えられている面がありますが、健全な産業の発展とSocial value の創出のためにも、企業が自覚をもって有能なリーダーと有能な人材を育てて行かない事には、我が国のバイオ産業の将来に黄色信号が点滅するのではないかと改めて考えさせられました。この現代社会の中で、企業の果たすべき役割は何か、社会に対する貢献とは何か、そのためにはどのような戦略を立て、実行してゆかないといけないか、真摯に見直すタイミングではないかと思います。
 今回のBio TECHや、秋のBioJapanにおいて海外からの出展の変化を毎年みていても、我が国のバイオ産業に対する評価が伝わってきます。自分の姿はなかなか自分自身では見えないものですので、このような外からのフィードバックには真摯に耳を傾けたいものです。





BioJapan2011 がパシフィコ横浜で開催されました

先週10月5日(水)~7日(金)に渡り、恒例のバイオジャパンが、これまた恒例のパシフィコ横浜で開催されました。バイオはBio 関連のベンチャーの見本市で、バイオ関連ビジネスの領域においては、もっともインパクトのある展示会でしょう。BioJapan2011に先駆けて、USのBio2011 は6月にWashington DC で開催されました。
会場のパシフィコ横浜です

BioJapan2011
Bio2011
ご関心のある方は、上記のリンクから内容をご確認下さい。

会場はまずまずの賑わいでした。iPS 細胞で、今年ノーベル生理学賞の有力候補と考えられていた(結局年功序列で順番待ちのようです)山中教授のiPSアカデミアジャパン株式会社もマーケティング活動に出店されていました(写真はiPSのブースではないのですが)。とはいえ、中身はちょっと盛況とは言えない内容でした。大学のラボからも出店されていましたが、学会の成果発表と変わらない内容で、ビジネスチャンスを感じさせてはくれません。また、海外からのブースがどんどん減っていくのは、このBioJapan の意義づけを雄弁に語っていました。
寂しい限り、特に企業人としては、state-of-art でなくてもビジネスが成立することも多々ありますので、もう少しビジネスとなり、世の中に貢献するための仕事も出てきて欲しいものと感じます。。

DSCN0826.jpg
ベルギーのメディカルバレーからの出店


さて、今年のテーマは「バイオ成長戦略で世界を変える」、副題は「オープンイノベーションで成長をつかめ」ということでした。両方に内部矛盾を感じる設定です。
BioJapan2011は、製薬企業にとってもホームグラウンドとなるため、外資を中心に多くの製薬企業が参加しています。外資企業は主に、ライセンス-インの話ができて、ベンチャーからシーズを買い上げることが目的になります。とはいっても、日本のベンチャーのライセンス-アウト プロダクトが製品になったという話をまだ聞いたことがないのが実態です。

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さて、先ほど「内部矛盾したテーマ」と書きました。
「オープンイノベーション」は、ここ5年ほどで一般企業のR&D で採られた戦略です。その先端を行っていたイノセンティブの創始者が Elli Lilly の出身ではありましたが、先進事業領域で用いられてきました。社内のアクティビティでは、視点・リソースなど diversity が低く、インパクトの強いイノベーションを生み出せない、というのが一般的認識と思います。そこで、社外の専門家・オタクの知恵を借りて、イノベーションを生み出そうとした戦略が、オープンイノベーションです。

古くは、Lynuxの開発が正にオープンイノベーションでした。Wikipedia、Google のβ版を提供するGoogle Laboratory などがオープンイノベーションの代表です。

時代は、社内リソースだけではイノベーションを起こすには不十分で、オープンイノベーションが一般的な開発戦略になりつつありますが、やっと製薬企業もアクションをとるようになってきました。武田の長谷川CEOも講演で、open innovation に言及されていたのは、「行動が変わった」と感じさせる一幕でした。
もっとも、具体的な行動がとれているか、と考えるとまだまだ、担当の方の頭の中まではパラダイムシフトできていないようです。

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一方、「バイオ成長戦略」です。これは、もう古いと言わざるを得ないでしょう。異業種の戦略を取り入れ、ビジネス構築していくことが求められる時代にあって、R&Dの一つのツールである「バイオ」に資源を集中しようという戦略は如何にも隘路に入り込んでいるように感じます。

福岡県バイオクラスターのブース
外資を代表してMSDのブース
内資(?)中外製薬のブース

ブロックバスターの時代が終わり、新薬メーカーも今後コストのかからない医薬品を提供することを求められている時代になりました。即ち、M&Dを進め、コモディティ化に走る、またジェネリック医薬品に走る、ことがグローバル製薬メーカにも求められる方向性になってくるでしょう。

こんな時代にお金のとれるけれども、マーケットも小さい「バイオ」という隘路に目をむけていないで、我が国の製薬メーカーも正々堂々と本流で世界をリードして欲しいものです。

ビジネスとアカデミアのアクティビティが揃わなくなる可能性を感じた今回のテーマ設定でした。
産官学総出で、鉄鋼業界のように規模の経済を模索し、世界のシック・ケア業界、ヘルスケア業界をリードする。BioJapn2011 では難しいかも知れませんが、ビジネスの本流をしっかり捉えた産業の創出を期待しています。

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プロフィール

scaramouche

Author:scaramouche
I am an Executive coach, Consultant and Negotiator working in Tokyo, Japan. In charge with develop people, leadership management and motivation management, supporting president level, executive level and organization level.
Concurrently a visiting lecturer/researcher in Ohmae Kenichi School of Business.

After earning MD and PhD in medicine, I experienced medical practice as an anesthesiologist and ICU expert followed by scientific research work of molecular biology and molecular genetics. Following academic experiences, I joined to a global pharmaceutical company, and experienced Drug Discovery projects, Biomarker works in global Biomarker group, and Drug Development projects in the global context of drug development. Through my medical and business career, I have shown leadership involving internal and external stakeholders to create the value of projects.

Specialties: MBA (Business strategy, Marketing, and People Development), GLLC Certified Coach, JCA Certified Medical Coach, ABNLP Certified NLP practitioner, JNLPA Certified NLP practitioner, JSNS Certified Negotiation analyst, MD.Sc, PhD (Medical), Faculty Fellow of Pharmaceutical Medicine, Certification by the Training course of Biomedical Ethics and Law (Tokyo University).

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